■11-5(米国)独立行政法人国際交流基金(米国若手日本語教員派遣:J-LEAP) 専任講師 2018-01-18締切

学校名・会社名 独立行政法人国際交流基金(米国若手日本語教員派遣:J-LEAP)
URL http://www.jpf.go.jp/j/about/recruit/j-leap_30.html
学校・会社所在地 〒160-0004 東京都新宿区四谷4-4-1
勤務地(校舎名・住所) 米国の初中等教育機関(小、中、高等学校等)
雇用形態 専任講師
採用募集人数 8名程度
勤務開始時期 2018年7月末
勤務時間 原則として月~金の授業および必要に応じて土日のイベント等への参加(ただし、詳細は受入教育機関により異なる)
業務内容・担当授業                         授業時間数:受入教育機関により異なる
担当授業クラス:米国初中等教育機関における日本語の授業
学習対象者:米国受入機関の生徒(小学生~高校生が主な対象)
使用テキスト:受入教育機関により異なる
その他:受入機関の日本語教師(リードティーチャー)とチームティーチングを行うアシスタントティーチャー業務を担当します
給与・待遇・交通費・福利厚生 ・基本報酬、在勤加算(勤務に必要な現地生活費等)を支給。
※前年度実績:基本報酬75,250円、在勤加算119,700円(オレゴン州の例)
・その他、各種旅費、住居経費、車両購入補助費、保険費用を支給詳細は当基金ホームページに掲載中の募集要項をご確認ください
応募資格・条件 下記(1)~(8)をすべて満たす者。
(1)日本国籍を有し、日本語を母語とする者。
(2)平成30年4月1日現在で満35歳未満である者。
(3)4年制大学卒業以上の学歴を有すること(平成30年3月卒業見込みも含む)。
(4)以下3つのうちいずれかに該当する者。
-平成30年4月1日現在、大学または大学院で日本語教育を主専攻または副専攻として修了
している
-応募時点で日本語教育能力検定試験に合格している
-平成30年1月末日までに日本語教師養成講座(420時間)を修了している
※大学院に在学中でも応募可能。
※日本語教育経験については問わないが、リードティーチャーとのチームティーチングに必要なコ
ミュニケーション力、協調性、柔軟性を有すること。
※海外在住経験歓迎。
※他の職歴経験者歓迎
(5)心身ともに健康で、2年間の米国での業務や生活に対応できる健康状態であること。
(6)普通自動車第一種運転免許を取得していること。
(7) 平成30年5月15日~18日に国際交流基金日本語国際センター(さいたま市北浦和)で実施予定の派遣前研修に全日程参加できること。
※上記派遣前研修に参加が可能であれば、応募時点で海外に在住している方も応募可能です。
(8) 業務を行う上で必要な基本的な英語力を有すること。詳細は当基金ホームページに掲載中の募集要項をご確認ください
採用方法 1次選考-書類選考 2次選考-面接選考
応募方法 募集要項・応募用紙(WORDもしくはPDFファイルを選択)を当基金ホームページからダウンロード
しその他提出書類とともに当基金まで郵送にてご提出いただきます。
※応募用紙の記入は、手書きでもパソコン入力でも構いません。詳しい募集要項、提出書類、送付先、締め切り等については当基金ホームページをご確認くださ
い。
応募先・採用ご担当者                         お名前::米国若手日本語教員(J-LEAP)公募担当
メールアドレス:jfkouza@jpf.go.jp
応募書類送付先住所:〒160-0004 東京都新宿区四谷4-4-1
電話番号(半角):03-5369-6040
ファックス番号(半角):03-5369-6040
応募締め切り 2018-01-18
応募される方へひと言 J-LEAPは、若手日本語教師が米国を舞台に、経験や専門知識を深める機会として、日本語教師未経験者から経験者まで幅広く募集を行っています。皆さんの日本語教師としてのポテンシャルを重視します。以下の業務内容と求める人物像をお読みいただき、ご興味をお持ちいただいた方はぜひご応募ください。

<業務内容>
米国内の初中等教育機関において、アシスタントティーチャーとして同機関の日本語教師(リードティーチャー)とチームティーチングを行い、授業、教材・カリキュラムの作成、宿題・テスト評価等の補助活動を行う。また、受入機関や周辺地域における日本文化・社会理解促進に関する活動(地域イベントの参加や主催など)を行います。

<求める人物像>
ア.リードティーチャーをはじめ他者と円滑に業務遂行を行う上でのコミュニケーション力や協
調性を有すること
イ.受入機関のスケジュール、イベント開催等による休日における活動要請に柔軟に対応でき
ること
ウ.受入機関の日本語教育の活性化及び自己の日本語教授能力の向上に常に強い意欲を持
ち続けること
エ.日米文化交流と対日理解促進へ高い関心を持ち、積極的に寄与できること